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クラウドサービストランシーバーが自由な会話をサポートする！ DJ-CP100
携帯電話回線を介して通信するクラウドサービスです。
利用できる携帯電話のデータ通信網はNTTドコモの3G/LTE回線、もしくはauの4G LTE回線(※1)で、管理は弊社がご提供するクラウド上で行います。
その通信サービスの 端末としてお使いいただくのがDJ-CP100です。
回線のサービスエリア内であれば、どこでも通話が可能(※2)。
傍受される心配もありません。
※1 当社が提供する各回線事業者のSIMカードを選択することで、いずれかの回線が使用できます。
※2 各携帯電話回線の電波到達範囲が通話エリアとなります。
各回線の障害情報について
株式会社NTTドコモ :https://www.nttdocomo.co.jp/info/network/
KDDI株式会社 : http://news.kddi.com/important/news/
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Dual sim対応でより良い通信環境を選択可能。
携帯電話回線（NTTドコモの3G/LTE回線もしくはauの4G LTE回線(※1)）を利用して、日本全国で通話可能(※2)。
Dual sim対応（NTTドコモもしくはau）で安心の通信環境を得られます。本体操作でsimの切り替えが出来ます。
また、シングルsim運用でも使用可能です。（NTTドコモもしくはauどちらかの固定となります）
※1 当社が提供する各回線事業者のSIMカードを選択することで、いずれかの回線が使用できます。
※2 各携帯電話回線の電波到達範囲が通話エリアとなります。
同時通話機能と多彩な通話モードを搭載
通話モードは「全員」、 「グループ」、「個別」と「会議室」があり、全てのモードで交互通話と同時通 話ができます。
さらに複数同時通話と、会議室を利用したタイムアウト無しの連続通話もそれぞれ10人まで可能にしています。
１テナントあたりの最大登録数
● 登録可能人数は600人（AirInCom.のアカウントも含む）。
● 登録可能グループ数は100グループ。
● 1グループあたりに登録できる人数は200人。
※ グループ設定はご契約時の打ち合わせによって弊社で設定いたします。
アプリ無線「Air-InCom.(エ アーインカム)」との通話も可能
各通話モード（グループ通話・個別通話・会議室通話）でアプリ無線「Air-InCom.(エ アーインカム)」との通話が可能。
※メッセージなど一部連携できない機能もあります。
※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。
その他の機能
● 録音とメッセージ機能搭載。
● ノイズとエコーのキャンセル機能。
● 携帯電話同様の緊急速報も受信可能。（au回線使用時）
● 大きく見やすいドットマトリックスの日本語表示と、視認性の良い明るい白色系のバックライト。
● PTTホールド、コールバック（自声モニター）、イヤホン断線検知、マイク感度調整、連続送信時間制限（タイムアウト・タイマー）、
送信禁止、着信ベル、PTTビープとエンドビープ、各種緊急呼び出し警報など、定番機能も満載。
割り込み通話対応
通話の終わりを待つことなく全員モード、グループ通話モード、会議室モードで通話中に割り込みができます。
EBP-198
EBP-199
EME-32A
EME-48A
EME-62A
EME-63A
EME-64A
EDC-188
（EDC-326Rを6台まで接続することができます）
耐衝撃性能 ： 米軍規格MIL-810相当
約 55.8(W)x98.5(H)x40.9（D)mm 約 266g (EBP-199 装着時 )
EBP-199 充電時間 約4 時間 / 運用時間 約40 時間
※送信5秒、受信5秒、待ち受け90秒で測定
GPLおよびLGPLの規定に従い、オープンソースソフトウェアを開示いたします。
ソースコードは、GPL/LGPLに基づき「現状のまま」、「無保証」での提供となります。
なお、ソースコードの内容等についてのご質問についてはお答えできませんので、あらかじめご了承ください。
これらのソフトウェアは、U.S.Export Administration Regulationsを含むアメリカ合衆国の輸出管理に関する法令に基づく規制対象であるかもしれず、その他の国における輸出入規制対象であるかもしれません。規制対象であった場合、お客様は、すべての当該法令を遵守するとともに、これらのソフトウェアの輸出、再輸出または輸入に際しては、関係するライセンスを取得する必要があります。規制対象に該当するソフトウェアは、アメリカ合衆国が輸出制限措置を講じている国もしくはその国民・居住者においてダウンロードさせること、またはこれらの国もしくはその国民・居住者に向けて輸出もしくは再輸出することは禁じられています。また、日本、アメリカ合衆国その他の国の政府が公表する輸出禁止リストに掲載されている者に対して輸出もしくは再輸出することが禁じられています。
GPL/LGPLについては、下記リンク先をご確認ください。
http://www.gnu.org/licenses/
各オープンソースソフトウェアのライセンス詳細は、ソースコードのライセンスに関する記述をご参照ください
